5月8日、有機ELテレビ「BRAVIA OLED A1」をはじめとした、今夏の日本市場向けテレビ製品を一斉に発表したソニー。2017年のテレビ、そしてソニー国内製品販売をどのように展開していくのか、ソニーマーケティングの河野弘社長に単独インタビューした。現在のテレビ市場に対する認識からスタートしたが、ソニーという企業が作るべき製品や顧客との関係まで広がる、非常に広汎な話題になった。
河野社長(以下敬称略)：率直に言えば、数字的には我々の期待をだいぶ下回っています。
2011年の「地デジ特需」から、もう6年・7年が経過しようとしているわけです。特需後の買い換え需要が2016年頃から伸びる、と想定していたのですが、買い換えの波は想定よりもかなり下です。2020年を控えているわけですが、販売数がガンガン伸びていく……という期待はできそうにありません。年間800万台程度まですっと伸びる想定をしていましたが、これは修正をかけました。
でも、「だから日本の市場が魅力のないものになった」のかというと、決してそうではありません。以前に比べより鮮明に「付加価値を認めてくれる市場」になった、と感じます。「日本は狭い家が多いので大画面テレビは売れない」と言われましたが、46インチから50インチ台が非常に良く動いています。さすがに他国のように、75インチや85インチが主流にはならないでしょうが……。
数量に期待できないことを肝に据えながら、付加価値が受け入れられるか、という部分に関しては、むしろ私たちが思っていた以上に伸びている。そういう意味では「ソニー向き」のマーケットになってきたのではないか、と思うのです。
http://av.watch.impress.co.jp/docs/series/rt/1059083.html
89名刺は切らしておりまして
2017/05/19(金) 16:56:12.93ID:x2pNMVcH
